絶対に真似してはいけない! 悪徳オンラインサロンの特徴

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かつて、オンラインサロンは「何をやっているのかわからず、怪しい」「何に対して費用が発生しているのかわからない」と思われがちだったかもしれません。

しかし、仕事でもプライベートでも、居場所を見失いがちな現代社会で、「コミュニティの重要性」が見直されるにつれて、オンラインサロンの存在意義も理解してもらえる機会が増えました。

オンラインサロン自体を怪しいと思う人は、かなり減ってきています。

しかし、中には不誠実な言葉で、口車に乗せて、メンバーを騙して、無価値なものしか与えずに月会費だけ徴収するようなオンラインサロン主催者がいるのも事実です。

暮らしの中にオンラインサロンがある毎日を楽しんでいる人々がいる陰で、中身のない情報商材を売りさばいていたような人物が、オンラインサロンにも手を出して暗躍している実態も、残念ながらあるのです。

この記事では、真似してはいけない「悪徳オンラインサロン」の特徴についてお伝えします。

オンラインサロン主催者として、こうした連中と同じようなことをすれば、たちまち社会的信頼を失ってしまいます。また、サロンのメンバーとして参加するときの注意事項としても活かしてください。

風に煽られているイメージ

メンバーの行動を煽る言葉が多い

オンラインサロンで、高額のバックエンド商品を販売すること自体は、悪いことではありません。必要のない人に対して、不安を煽って、むりやりにバックエンド商品を売りつけるからクレームになるのです。

自分に自信がない人に対して、心理学を悪用しながらキャッチコピーで煽り、割引や期間限定を多用して、今すぐにでも買わせようとするのが、詐欺的なオンラインサロンの特徴です。

「自己投資できない人間は、いつまで経っても変われない」「大切な決断を先延ばしにし続ける者は、死ぬまで貧乏のまま」など、正論を利用して、自分のサービスを買わない人を心理的に追い込み、高額サービスへの購入を正当化しようとします。

特に根拠もなく「絶対稼げる」と断言したり、「○○のやり方はあくどい」などと同業他社を敵に回して攻撃するのも、相当怪しい売り込み方なのです。

ただ、お金に困っている人や、自信がない人は、その堂々とした断言口調に惹かれてしまいやすいのです。

落ち込んでいるイメージ

ビジネス系サロンだと、自己責任とされることが多い

詐欺的な商法で被害に遭ったときの相談窓口として、国民生活センターや地域の消費生活センターなどが用意されています。ただ、これらはあくまでも「一般消費者」として商品やサービスを購入した場合の保護機関です。

起業や集客、投資の目的など、ビジネス系サロンで被害に遭っても、そうした窓口は申告を受け付けてくれないことがありますので、くれぐれもご注意ください。
 
オンラインサロンを主催するあなたも、決して悪気がないとしても、買う気がない人に対して無理矢理に高額サービスなどを売りつけないよう、ご注意ください。

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