インターネットはとても便利で今や生活に欠かせないものとなりましたが、それでも未だ情報漏洩というリスクは残っています。
ですから、私たちは危険と思ったメールは開かないようにしたり、むやみにメールアドレスをSNSに載せないなどの対策をしていますよね。
オンラインサロンを開くに当たっても、会員の個人情報が漏えいしては大変なことになります。ここでは、裁判になったインターネット上の情報漏洩について怖さを学んでいきます。
ベネッセが顧客に訴えられた事件
ベネッセと言えば、教育業界をけん引すると言っても良い大手です。しかし、2014年には顧客情報が内部から持ち出されるという前代未聞の事件が発生しました。
これによって、ベネッセのサービスを利用する子どもとその親の名前、住所など、個人情報が流出してしまったのです。結果、顧客が原告となりベネッセに対して損害賠償を請求することにまで発展しました。
ベネッセは謝罪として補償を実施、情報拡散防止に対して力入れたことから、そこまで重い罪には問われませんでした。
結局請求は棄却されましたが、慰謝料と弁護士費用はかかったそうです。
オンラインサロンでも同じようなことが起こりうる
オンラインサロンは大企業でければ個人がやりとりする閉じられた世界ですから、上記のような事件に関してはあまり関心がないかもしれません。
けれど、オンラインサロンというと月額制でお金が発生するものなので、個人情報が一度流出したら銀行口座番号やクレジットカード番号まで外部に出てしまうかもしれません。
もしそうなったら裁判沙汰にもなりかねませんし、軽い気持ちでオンラインサロンを運営していたとしたら急に生活が一変して加害者のように批判を受けます。
脅すわけではありませんが、会員を守るためにも、そして自分を守るためにも最低限のセキュルティー対策はしておくべきでしょう。ただ人生を豊かにするために開いたオンラインサロンが原因で、裁判所に出向くことは避けたいですからね。
まとめ
企業では不正アクセスをされ、個人情報が流出したことによる裁判が度々あります。オンラインサロンがいつ狙われるかもわからないので、ここは先手を打っておくべきでしょう。自分のオンラインサロンを守るために、多少お金がかかっても信頼されるようなサロンにしていくことが望ましいです。
