新型コロナウイルス感染症は、2020年代の日本と世界に、計り知れないほど大きな影響を及ぼしました。
コロナの感染者数や重傷者・犠牲者は、東京・大阪・愛知・福岡などの大都市圏で、より大きな広がりを見せていることは明らかです。
人口の多さを差し引いて、一定人口あたりの割合で統計を出しても、大都市圏でコロナ感染被害が特に拡大し、経済活動が遅くなっているわけです。
大都市圏のような人口密集地帯は、物資や情報、資金も集まりやすく、経済・政治・文化の発展において大いに有利だったわけです。
しかし、このコロナ禍の拡大によって、伝染病・感染症を前にしては、大都市圏が特に脆弱であることが明らかになってしまいました。
コロナ禍は、オンラインの重要性が飛躍的に増しましたし、オンラインは、都市部と地方が平等につながれる空間として役割を果たしています。
都会による「地方差別」を解消させる可能性
今までは、人口が多くて交通の便もよく、人々が実際に集まりやすい大都市圏でオフラインイベントが開催される例が多く、地方に住む人々は少なからず苦い思いをしてきました。
ただ、各種イベントをオンラインで開催することが主流とならざるをえない「withコロナ」時代においては、都市部に住むことの優位性が失われたか減殺されたことによって、地方に住むことの価値が相対的に高まっていくものと考えられます。
今いる場所が問われず、移動する時間も手間も費用もかからないオンラインコミュニケーションでは、地方に住む人の存在感が自然と高まっていきます。ひいては、外国に住んでいる日本語話者も、フラットな立場で参加できます。
都市から地方へ、人の流れが加速する可能性
これまでは、大都市圏に住むことの大きなメリットを享受するために、住人は割高の生活費を負担してきました。
しかし、コロナ禍が大都市居住のメリットを削ぎ落としていく時代においては、割に合わない生活費の負担を避け、地方に移住する動きも加速していく可能性が高いです。
地方に住むことは、公共交通機関の選択肢が少なく、医療・介護・法務などの公的サービスにアクセスしにくい欠点がありました。しかし、5Gのような超高速かつ超低遅延のネット回線が普及していけば、自動運転や遠隔医療などが一般的になる素地ができ、地方在住のデメリットも徐々に薄れていくでしょう。
また、地方に住む方々が新たにオンラインサロンを開設・運営していく例も、ますます増えていくはずです。
オンラインサロンは、明治維新以来ずっと続いてきた、中央集権・大都市依存・東京一極集中の傾向に歯止めをかけ、真の意味で「地方の時代」を実現させる基礎的プラットフォームとして、その社会的影響力を広げていくものと期待されます。
その時代に先駆けて、いち早くオンラインサロンの運営に関心を抱いていらっしゃるあなたに、BuildSalonは心から敬意を表します。
