オンラインサロンのほとんどは、定額の月会費を受け取って参加してもらう「サブスクリプション（定期購読）」と呼ばれるビジネスモデルで運営されています。
ここでポイントとなるのは、月会費の額でしょう。
運営中のオンラインサロンが値上げをするのは、メンバーの反発や退会を招きやすいので難しいですが、後発のオンラインサロンなら、全体の状況を見ながら、どれほどの会費にするか、値付けを自由に決められます。
そして、この月会費が、徐々に高額化される傾向があるといわれています。どのような背景があるのでしょうか。
著名人や実力者の参加が増えてきた
2011年に開設された日本初のオンラインサロン「MG(X)」は、月会費が1,000円となっていました。一方で、月1万円で参加する「パトロン」と呼ばれる制度もありました。100人ほどの会員がいたようですが、約1年で閉鎖されました。
月会費が1,000円という水準は、西野亮廣エンタメ研究所などにも引き継がれていますが、月1万円のパトロン制度からは「高額化の予兆」も感じられます。
そして、高額化傾向の決め手になったのが、2014年に開設された月額1万円の「堀江貴文サロン」（現在は「HIU（堀江貴文イノベーション大学校）」）といえます。
もちろん、この強気な価格でも人が集まったのは、堀江さんの高い知名度や期待感からですが、ここから著名人を中心に月5千円～1万円以上の月会費を集めるサロンが増えていきました。
編集者の箕輪厚介さんや、オリエンタルラジオの中田敦彦さんのサロンも、月5～6千円の水準です。
その一方、特定のジャンルでは知る人ぞ知る実力者が運営するオンラインサロンも、のきなみ高額化されています。特に起業や投資など、サロンの月会費を「必要経費」として割り切れる参加者が多いテーマなら、月数万円でも多くの参加者が集まっています。
高額なものほど、いいものだと感じる「ヴェブレン効果」
たとえば、価格を2倍に上げると、購入する客は減る傾向にあります。ただ、だからといって、集客が2倍難しくなるとは限りません。なぜなら、人間の心理には「高価な物はいいものだと感じる」効果があるからです。これをヴェブレン効果といいます。
裏を返せば、月会費が安いからといって、それだけでオンラインサロンに大勢が集まるわけではないのです。多少はメンバーが増えるかもしれませんが、その割に収益性が下がり、しかも運営の手間がかかれば、全体として主催者にとってオンラインサロンの運営がどんどん負担に感じられてしまいます。
つまり、月会費を高くするか安くするかで迷ったら、基本的にはできるだけ高くしたほうが、収益をあげやすくなり、オンラインサロンはビジネス的に成功しやすくなります。このヴェブレン効果を知っている主催者が増えてきたことも、オンラインサロン会費の高額化傾向に拍車を掛けているといえるでしょう。
