オンラインサロンは利用者から会費をもらうので、お金が関わってくるものになります。そうなると、自分がその事業者としてオンラインサロンを立ち上げる時、法的問題は何もないと言い切れるか、ここが大きな問題となってきます。
何も知らなかったでは済まされないトラブルが起きた時に対処が難しくなるので、ここはオンラインサロンを立ち上げる際に法的問題がないかを確かめておくべきでしょう。
聞くならIT企業に強い弁護士がおすすめ
自分が立ち上げるオンラインサロンに法的問題がないかどうかを確かめる方法として手っ取り早いのは、IT企業に強い弁護士にお願いすることです。オンラインサロンも一応はIT企業関連になるので、それについてもかなりの知識を持っている人が多いからです。
これは弁護士が自分で自主的に宣伝していることもありますし、弁護士事務所から適任と思う人をよこしてくれることもあります。
ネットでも簡単に弁護士を調べられるので、この人こそと思ったら一度連絡だけでもしてみると良いでしょう。
弁護士に確認できることとは
IT企業に強い弁護士にオンラインサロンの経営スタートが大丈夫かを聞く場合、確認できることは契約をしたらどこまでしてくれるのかということや、費用がいくらかかるのか、トラブルに巻き込まれた時に対処してくれるかなどです。
いきなり電話というのは気が引けるというのであれば、メールやチャットワークで問い合わせてみましょう。メールは文章を考える時間ができるのでまとまったやりとりになりますし、チャットワークは仕事にも使えるチャット型のアプリなので、パソコンからでもスマホからでもスムーズなやりとりができます。
費用を聞いて高ければ諦めることもできますから、まずは相談止まりにしておくと良いでしょう。自分で色々調べる手間を省きたいと思ったり、抜け目ない事業スタートさせたい時には少しばかり初期費用がかかると思っておいた方が良いかもしれませんね。
まとめ
オンラインサロンを一から始めるとなると、法的に大丈夫なのだろうかと不安に思うこともあるでしょう。そんな時に頼りになるのが弁護士です。IT企業に強い人を選ぶことでスムーズな解決ができ、納得しやすい説明も受けられるので、まずは連絡を取ってどんな流れで相談を開始していくのかを聞いてみてください。
